検査について

内田クレペリン検査とは

日本で開発された心理検査のなかでは、もっとも長く使われている検査のひとつです。90年近くにわたって、産業や教育、そして医療の現場で使われ続けています。それだけ長く、広い分野で使われているということは、人の心理の普遍的な部分を判定できる検査といえるでしょう。いまでも年間70万人の人が内田クレペリン検査を受検しており、その利用価値は依然として高く評価されています。

そして現在、内田クレペリン検査は日本の代表的な検査という位置づけを超え、アジアを中心に世界に広まりつつあります。多様性が尊重される時代だからこそ、言語や文化的な背景に影響を受けにくい内田クレペリン検査の強みに、あらためて注目が集まっています。

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面接や質問テストでは
わからない面がみえる

内田クレペリン検査の最大の特徴は、「作業」だけを使って受検者を測るところにあります。面接や質問を使ったテストでは、どうしても回答者の意図が入り込んでしまいますが、内田クレペリン検査では、ときに本人も気がついていないような特徴が受検者の作業にあらわれます。
Webテストでは
実施できない理わ由け

最初にお断りしておきます。内田クレペリン検査は、いま流行りのWebテストでは実施できません。それは、この検査が身体的なストレスを含めた「作業負荷」をかけることを前提としているためです。紙と鉛筆を使う理由は、IT化が遅れているわけではないのです。この作業負荷が、質問ではわからない特徴を浮かびあがらせるからです。
年間70万人の
安心の実績

Webで実施できないからといって難しい検査ではありません。１人から数百人まで同時に実施できる便利な検査です。そのため、国内外で年間70万人という人が内田クレペリン検査を受検しています。そのユニークな情報価値に対して、料金も手頃です。
料金表 <企業関係の方> 料金表 <学校関係の方>

検査の誕生から現在まで

内田クレペリン検査は、ドイツの精神医学者エミール・クレペリンの研究に着想を得た内田勇三郎によって、日本で開発された心理検査です。海外からの輸入（翻訳）ではなく日本で開発された心理検査で、現在もなお使用されている検査としては、おそらくもっとも歴史のある検査といえるでしょう。いまでは日本だけでなくアジア圏を中心に世界に進出しています。

検査方法

内田クレペリン検査は、心理検査のなかでも「作業検査法」と呼ばれるジャンルの検査です。簡単な一桁の足し算を１分毎に行を変えながら、休憩をはさみ前半と後半で各15分間ずつ合計30分間行います。全体の計算量（作業量）、1分毎の計算量の変化の仕方(作業曲線)と誤答から、受検者の能力面と性格や行動面の特徴を総合的に測定します。

検査でわかること

「能力面の特徴」と
「性格・行動面の特徴」が
分かります

通常、「知能」や「性格」を測るためには、２つ以上の検査の実施が必要になります。しかし、内田クレペリン検査は、「人が作業（行動）するときの能力」と「その能力を発揮するときの特徴」のふたつをまとめて測ることができます。「能力面の特徴」は知能との相関も高く、受検者が与えられた作業をどれだけ早く処理できるか、効率よく作業がこなせるかを現しています。いっぽう、「能力を発揮するときの特徴」は、わたしたちが「性格」と呼ぶ特性と重なるところが多くあります。

内田クレペリン検査では性格・行動面の特徴を３つの側面から把握します

一般的な作業検査ではおもに受検者の能力面の特性をみますが、内田クレペリン検査では、作業曲線という作業の推移を
細かく分析することで、受検者の性格や行動するときの特性を判定できます。

発動性

ものごとへの取りかかり、
滑り出しの良し悪し

可変性

ものごとを進めるにあたっての
気分や行動の変化の大小

亢進性

ものごとを進めていく上での
強さや勢いの強弱

性格・行動面の特徴		長所	短所
発動性	過度	気軽、素直、慣れが早い	軽はずみ、先走り、気疲れ
発動性	不足	自主的、芯が強い、手堅い	我が強い、選り好み、内にこもる
可変性	過度	柔軟、機転がきく、勝ち気	動揺しがち、むら気、感情的
可変性	不足	地道、安定、粘り強い	融通に乏しい、くどい、機転がきかない
亢進性	過度	強気、行動的、頑張りがきく	強引、無理をしがち、むきになる
亢進性	不足	温和、控えめ、穏やか	受動的、妥協しやすい、持久性に乏しい

これらの特徴は、気持ちや動作の働きぶりであり、何らかの作業や活動をするときの「その人らしさ」と言えます。内田クレペリン検査では、その人らしさ(個性)を知ることにより適材適所等、人を活かすことができます。

利用実績一覧

官公庁	中央省庁（防衛省、陸・海・空自衛隊、国土交通省）人事委員会（47都道府県のうち37県で実施）教育委員会、教育庁（47都道府県のうち26県で実施）警察本部、消防庁、交通局（47都道府県のうち31県で実施）
企業	㈱アレフ、持田製薬㈱、本田技研工業㈱、ヤマト運輸㈱、大日本印刷各社、㈱伊勢丹、㈱アルバック、ＪＲ他鉄道各社、大同特殊鋼㈱、三菱UFJ信託銀行㈱、㈱ニトリ、㈱はせがわ、西日本製鐵㈱、JFEスチール㈱、綜合警備保障㈱、㈱日能研、日本通運㈱、三菱重工業㈱、セイコーエプソン㈱、コンビ㈱、㈱アグレックス、㈱富士薬品、　ユニオン建設㈱、コーナン商事㈱、大成建設㈱、㈱日立製作所、㈱フランソア、㈱すかいらーく、花王ロジスティクス㈱ほか多数
その他	医療法人、医療局、社会福祉法人、特別養護老人ホームなど　各種協同組合（外国人研修生受け入れ等）